一般的な床材として多くの家で使用されているフローリング。
フローリングと一言でいっても様々な種類があり、使用する木材によって同じフローリングであっても全く異なる印象を与えることができます。
ここでは様々なフローリングについてまとめてみましょう。

フローリングにはいくつかのタイプがある

フローリングは無垢フローリングと複合フローリングの2つのタイプに分けることができます。
一般的ご家庭で使用されているフローリング材は、複合フローリングと呼ばれるものになります。

複合フローリングのメリット、デメリットとは？！

複合フローリングは、合板や集成材の上に、厚み0.5～3㎜程度の天然木や特殊なシートを貼ったものになります。
複合フローリングは反りや収縮がなく、木材が安定しているため、耐衝撃性などに優れているというメリットがあります。
またカラーバリエーションが豊富な点もメリットの1つ。
表面の単板の種類や塗装よって、ホワイト系のカラーからダーク系のカラーまで色々なパターンを選ぶことができます。
複合フローリングのデメリットは、傷がついてしまうと修復はできません。
また調湿作用もありません。

無垢フローリングのメリット、デメリットとは？！

無垢フローリングは質感と肌触りの良さが人気の秘密です。
また木の香りの良さも無垢フローリングのメリットの1つになります。
素材は自然の木を使用しているので、調湿作用に優れていて、快適な空間を作ってくれます。
無垢フローリングの場合は、傷ができてしまったとしても、その部分を削ってしまえば、簡単に補修することができます。
傷が気になる方は無垢フローリングがおすすめです。
無垢フローリングは単層フローリングとも呼ばれており、経年劣化しても味わいが増して、より愛着のある床になっていきます。
柔らかさがあるので、足への負担も少なく、その点もメリットと言えるでしょう。

今流行りのキッチンと言えば「アイランドキッチン」ですね。
アイランドキッチンは外国のお家のようにおしゃれな雰囲気で料理を楽しむことができると人気を集めています。
ここではアイランドキッチンのメリットデメリットについて考えてみましょう。

アイランドキッチンとは？！

アイランドキッチンは壁から離れた場所に島のようにシンクや作業するスペースが配置されているキッチンになります。
壁に面していないので、非常に開放感があり、作業第が独立しているので余裕があるのも特徴です。
アイランドキッチンで調理をしていれば、ダイニングやリビングにいる人と対面しながらしゃべれるという点も魅力と言えるでしょう。

アイランドキッチンのメリットとは？！

おしゃれなアイランドキッチンにはたくさんのメリットがあります。
まずその1つが、「開放的な雰囲気」です。
壁にくっついている背面キッチンと比べると、アイランドキッチンは調理スペースも多く確保されていて、視界も広がるため、開放感が抜群です。
また作業スペースが広いので効率的な調理が可能となるでしょう。
さらにアイランドキッチンは、複数の人が作業しやすい動線を確保できるので、みんなで調理することが多い人にはおすすめのキッチンと言えます。
周りに視界を遮るものがないので、リビングやダイニング全体的に見渡せるので、家族とのコミュニケーションがとりやすいという点もメリットとなるでしょう。
作業効率がアップするだけでなく、見た目的にもスタイリッシュなアイランドキッチンに憧れる人は多いでしょう。

アイランドキッチンのデメリットとは？！

アイランドキッチンは一般的な背面キッチンに比べて、キッチンスペースを多く確保しなければなりません。
居住スペースに余裕がない家ではアイランドキッチンを作ることはできないでしょう。
一般的に理想とされているアイランドキッチンの広さは7.5畳です。
一方一般的なキッチン空間は4.5畳と言われていますので、その広さの違いは歴然ですね。
またアイランドキッチンは開放的な分、汚れていると非常に目立ちます。
キッチンが丸見え状態になるので、常に綺麗にしておく必要があります。

今現在の主流のトイレと言えば、タンクレストイレです。
以前のトイレであれば便座の後ろにタンクがついているのが一般的でしたが、最近ではタンクがついていないタンクレストイレが人気を集めています。
ここではタンクレストイレのメリットとデメリットを紹介しましょう。

タンクレストイレとは？

タンクレストイレは、便器の後ろ側に設置していたタンクがないトイレのことであり、水道直結で水を流すタイプのトイレになります。
タンクレストイレは従来のトイレに比べて圧迫感がなく、すっきりとしたトイレ空間を演出することができます。
またウォシュレットが標準装備されているタンクレストイレも出回っています。

タンクレストイレのメリットとは？！

タンクレストイレのメリットと言えば、そのスタイリッシュな外観とすっきりした見た目です。
トイレなのにインテリアのように、洗練された形が非常に魅力的であり、無駄のない構造に外観がすっきりとします。
またタンクがないということで、トイレ空間を広くすることにもつながります。
タンクがあるトイレとタンクレストイレでは、高さ30センチ前後、奥行き10センチ前後も違いが生じるのです。
その他、凹凸がないフォルムのタンクレストイレは掃除が簡単であり、タンクに水をためて流すわけではないので、連続でトイレを流すことができます。

タンクレストイレのデメリットとは？！

タンクレストイレは後ろにタンクがついていないので、手洗い場を別につけなければなりません。
ただ現在では、トイレに手洗い器をつけている過程も多く、それほど問題にはなりません。
またタンクレストイレは設置する場所によっては、設置ができない可能性もあります。
水圧が低すぎると、タンクレストイレにした時に、水流調子が悪かったり、詰まったりしてしまいます。
さらにタンクレストイレの中でもウォシュレト機能が付いているトイレに関しては、タンクレストイレにするとウォシュレット部分の交換をすることはできません。

リフォーム減税とは、リフォームを行った際に受けられる税金の控除や減額などの優遇制度のことです。

所得税の減税（控除）制度には、「住宅ローン減税（控除）」、「ローン型減税」、「投資型減税」の3つがあり、いずれも初年度は確定申告が必要です。

減税の対象となるリフォームは、「耐震」「バリアフリー」「省エネ」「三世代同居対応」「長期優良住宅化」の5つですが、減税額はリフォームの内容や使う制度により変わります。

〇住宅ローン減税（控除）

＜対象となるのは＞
返済期間が10年以上の住宅ローン・リフォームローンを利用した場合

＜控除額・控除期間＞
年末時点のローン残高×1%（上限40万円）×10年間

控除期間・控除額については、2021（令和3）年度の税制改正にともなう特例があります。

〇ローン型減税

住宅ローン減税と名称が似ていてややこしいですが、対象要件や控除期間などが異なる別の制度です。
＜対象となるのは＞
返済期間が5年以上のリフォームローンを利用した場合

＜控除額・控除期間＞
年末時点のローン残高×1～2%（上限12.5万円）×5年間

〇投資型減税

＜対象となるのは＞
現金、もしくはローン型の対象とならないローン（返済期間が5年以内など）を利用した場合

＜控除額・控除期間＞
標準的な工事費用相当額※の10%　×1年間
※実費ではなく、国土交通省が部位ごとに定めた標準的工事費が適用

固定資産税も減額の対象に

リフォームの内容によっては、固定資産税も減額の対象となる場合があります。
2022年3月末までに工事が完了した住宅が対象で、完工後3ケ月以内に市区町村への申告が必要です。
所得税の減税（控除）とは若干要件が異なりますので、事前に確認しておきましょう。

その他の減税制度

その他の減税制度としては、「贈与税の非課税措置」が挙げられます。
贈与を受けた額が年間110万円を超える場合、通常贈与税が課せられますが、両親や祖父母など直系尊属からの「住宅取得等資金」であれば一定額まで免除となる特例があり、リフォームもその対象です。
贈与された年の翌年に確定申告をすることで、非課税の措置が適用となります。

建築に関する主な法律として建築基準法と消防法があります。建築基準法は敷地や構造、用途や設備等に関する基準を定めた法律であり、持ち主は常にこの法律の規定どおりに建物を維持しなければなりません。もちろんリフォームも例外では無く、耐震、防火、耐火、環境、衛生、安全等、様々な基準に適合するようにリフォームを設計しなければなりません。

特に大規模なリフォームでは要注意です。10㎡以上の増築をする場合は建築確認申請を提出しなければなりません。このことを知らずに増築をしてしまうと違法行為として行政処分が下され、場合によっては撤去命令が出されることもあります。

建築確認申請とは自治体が建築基準法に適合しているかを確認する手続きであり、防火地域や準防火地域の建物を増築する場合や、構造体力として主な部分の半分以上を改築する場合等に申請が必要です。

消防法は火災予防設備に関する法律で、一定規模以上のリフォームでも守らなければなりません。防火管理者を選任し、防災計画を作成したり、建物の規模に比べて階段が少ない場合は非難用のはしごや緩降機等を用意しなければなりません。

ではマンションの場合はどうでしょう。「管理組合と折り合いをつければ問題無いだろう」と考える方が多くいらっしゃいますが、マンションでも区分所有法や消防法等を厳守しなければなりません。区分所有法は共同生活のためのルールであり、共用部分についてのルール、管理組合の制定などが定められています。

・建築士

リフォーム関連の資格といえばまずこちらが代表的です。1級、2級、木造の3種類があり、1級建築士はマンション等の大型の建築物の設計・監理が可能で、2級建築士は述べ床面積が300㎡、階数が3階までの建物に限られ、木造建築士は木造住宅を専門に扱います。

・増改築相談員

公益財団法人 住宅リフォーム・紛争処理支援センターに登録されたベテラン相談員が持つ資格です。戸建てやマンションの増改築に関する幅広い知識を持ち、安心で安全な住宅リフォームのための相談、予算の計画や、見積り作成等にも対応します。

・マンションリフォームマネージャー

マンションの占有部分のリフォームに特化した資格です。クライアントの要望を実現するための計画立案、管理組合との調整、近隣や施工業者との折衝等を行います。平成4年にスタートした新しい資格です。

・インテリアコーディネーター

社団法人インテリア産業協会が認定する資格です。床や天井、壁や照明、家具やカーテンのデザインや組み合わせを選定する等、室内装飾全般を扱います。

・インテリアプランナー

インテリアコーディネーター的業務にプラスして、設計や施工に関するプランニングも行うことができる資格です。

・キッチンスペシャリスト

キッチン専門の資格で、キッチンに設置されるさまざまな設備機器に関する専門知識を持つことを証明します。

・福祉住環境コーディネーター

医療、介護、建築、福祉用具、福祉行政等に精通したアドバイザーのことで、高齢者、障害者に快適な住環境を提案します。

リフォームで必要な心構えとして、下記の項目は特に大切ですので、しっかり抑えておきましょう。

・リフォームのきっかけや希望を明確にしておく

「外壁の汚れをとりたい」「キッチンやリビングを広くしたい」等、色々なきっかけがあり、またどんな感じにしたいかという希望が必ずあるものです。後々になって忘れてしまったりしないようにメモをしたり、画像ファイルや雑誌の切抜き等のイメージも大事にしておきましょう。

・契約内容は全て契約書で確認する

業者さんとのやり取りの回数が増えてくると、つい口約束をしてしまうことがありますが、後になって「予定、予定外」、「言った、言わない」等のトラブルに発展しがちです。約款や契約書等の文書をベースとしてプランしておくことです。支払い条件、工期遅延や瑕疵担保期間等は特に大切です。

・仮住いをしっかり確保する

短期のリフォームでは特に、物件を契約せず親戚や兄弟の家に寝泊りするケースが多いですが、工期が長引いたり、プランが途中で変更になったりするとなかなか落ち着かなくなってしまいます。短期間なら週単位で利用できるマンションが便利です。また家財・家具を保管するためにトランクルームを利用することも可能です。

・体力のケアについて

リフォームが完成した後、疲れから長期間寝込んでしまう方がよくいらっしゃいます。リフォーム中はたくさんの職人さんの世話をしたり、近所の迷惑にならないように手配をしたり、荷物の整理、後片付けなどもあり、やはり知らないうちに疲れが溜まってくるものです。それぞれに担当者を決めておいたり、できるだけやりやすいようにプランしておくことが大切です。

戸建てリフォームはマンションより自由度が高いというメリットがありますが、工法によっては色々な制限があります。例えば鉄骨のプレハブ工法の場合は間取り変更が比較的しやすいですが、プレハブでもコンクリートの場合や、2ｘ4工法の場合は内外装リフォームはしやすくても間取り変更は難しくなります。

また下記のような法律的制限についても抑えておかなければなりません。

・道路幅員制限

道路との境界線の位置が決められています。接している道路の幅が4m未満の場合、道路との境界線をある程度下げる必要があります。

・防火地域・準防火地域での制限

上記の地域で木造住宅を建てる場合、国土交通大臣が定めた構造に沿わなければなりません。具体的には屋根や窓、外壁等を一定の防火性能を持つものにすることが義務付けられています。

・建築確認申請

建物の過半以上のリフォームをする場合、建築確認申請書を役所に提出しなければなりません。申請後の確認時は、北側斜線制限や道路斜線制限等、色々な制限をクリアしているかチェックを受けます。

中古住宅を購入してリフォームする場合、外観や内装等の見た目だけではなく、構造の老朽化についてもしっかりチェックしておくことが大切です。地盤の固さは十分か、建物の傾きやゆがみは無いか、シロアリや木造部分の腐食が無いか等、ご自身では難しいと感じたらリフォームマネージャー等専門家に依頼するのも方法です。

マンションリフォームでは所有者が勝手にリフォームできない部分が戸建て住宅よりも多めですが、マンションだからしやすい部分もたくさんありますので、まずはリフォームできる部分をしっかりチェックすることが大切です。

マンションには個人が自由にリフォームできる専有部分があります。例えば玄関のドアの内側からバルコニーの手前の部分はほとんどが専有部分ですが、マンションによっても違いがあり、管理規約によって細かく制限されているところも少なくありませんのでしっかりチェックしましょう。

専有部分で特に要注意なのが床のリフォームです。カーペットからフローリングに変える場合は防音のために床材の性能をチェックしなければなりません。またフローリングは全面的に禁止しているところもあります。

以下はその他で特に注意しなければならないポイントです。

・間取り

壁式構造の場合等、壁が共用部分になり取り払うことはできません。またラーメン構造のような構造の問題が無ければ変更が可能です。

・水まわり

排水管の長さや勾配の問題等から、水まわりの変更では床下空間にある程度ゆとりがあるかどうかチェックしなければなりません。またキッチン、浴室等は換気扇のダクトの経路にも要注意です。

・機能的リフォーム

断熱リフォームではよく内窓を取り付けますが、外側から見える玄関ドアや外部のサッシは共有部分になり、原則リフォームできません。

介護保険の被保険者で要介護や要支援認定を受けている方が、下記に含まれる介護保険補助の対象となる住宅改修対象工事を行う場合、介護保険の補助を受けることができます。

・手すりの取付け

廊下やトイレ、浴室や玄関、玄関からの通路等に転倒予防や移動、移乗動作のために設置する場合。付帯する壁や下地補強も含まれます。

・床段差の解消

リビング、廊下、トイレ、浴室、玄関等各室間の段差や、玄関から道路までの段差を解消するための改修。付帯する給排水設備工事も含まれます。

・滑り防止、移動の円滑化のための床材変更

畳からフローリングやビニル系床材への変更、浴室の滑りにくい材への変更など。付帯する補強工事も含まれます。

・扉の取替え

開き戸を引き戸や折れ戸、アコーディオンカーテン等に取り替える場合や、ドアノブや戸車を設置する場合。付帯する壁又は柱の改修工事も含まれます。(自動ドアの動力部分は含まれません)。

・洋式便器等への便器の取替え

和式から洋式や暖房便座への取替えは含まれますが、洋式から暖房や洗浄機能付への変更は含まれません。

※事前に改修費支給申請書やケアマネージャーによる理由書、見積書等の申請手続きが必要ですのでよくチェックしておきましょう。

もう1つのポイントとして、介護保険を受けていない方が例えば手すりや引き戸に変更する場合、高齢者対策とみなされ助成対象になる場合がありますので、各自治体に確認しておきましょう。